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ビル・工場・オフィス空調のよくある課題

省エネ基準の引き上げへの対応と
BEI削減や環境対応での高負荷・高コストを改善したい

高効率モデルの空調設備では筐体が大きくスペースを圧迫
省エネ性能と省スペース、環境配慮など増え続ける課題に一括対応

改正建築物省エネ法対策で
「R32冷媒」が選ばれる理由

2025年義務化後の新常識
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ISSUE

省エネ基準の引き上げ環境負荷への対応など空調を
取り巻く環境は厳しさを増しています。
一方で対応を行わないことの代償は大きく、BEI削減
環境対応への負荷コストは増大しています。

  • 建築物への
    省エネ基準が引き上げ

    中規模建築物の省エネ基準が引き上げられ、BEI(省エネルギー性能指標)のさらなる低減が必須に

  • 筐体の大型化と
    スペース不足

    高COP機への変更など従来の省エネ手法では室外機が大型化し、屋上スペースの不足や、搬入負荷・コストなどが増大している

  • 次世代冷媒への切り替え
    の必要性の高まり

    脱炭素社会の実現に向け、地球温暖化係数(GWP)の低い次世代冷媒への切り替えが求められている

  • BEI目標のハードル
    による設計の複雑化

    建築物の規模や構造などを踏まえながらBEI目標をクリアするための機器選定や計算が必要

RISK

これらの課題に
対応しない事は、
今後の建築において
大きなリスクに

RISK 1建築確認が通らないリスク

2025年4月より原則すべての新築建築物に省エネ基準への適合が義務付けられています。そのため2026年4月からの中規模建築物の省エネ基準後も引き上げに対応できない設計では、建築確認証の受領ができず、着工そのものが不可能になります。

RISK 2資産価値低下の恐れ

ZEBやBELS評価のランクが低くなってしまい、ESG投資基準やカーボンニュートラル目標に適合せず、資産価値を低下させてしまう恐れがあります。
今後、R410Aや低効率機での建築は基準に適応できていないため、資産価値の低下を招いてしまう可能性があります。

RISK 3施工コストやスペース効率の悪化

従来の定格COPモデルは、基準のクリアはできる一方で、室外機が大型化し、設置面積が広がるほか、搬入に手間がかかるなど施工コストも増大してしまいます。

 

SOLUTION

日本キヤリアなら
課題やニーズに合わせて
最適な解決法をご提案

省エネ性能と
大容量ニーズの
両立なら

ビル用マルチ空調システム

省エネ性能と
省スペースの
両立なら

ビル用マルチ空調システム

REASON 1
豊富なラインアップでニーズに
合わせた高効率空調を実現

高効率S仕様を22機種、高効率仕様を33機種ご用意しております。対象となる空間に合わせて機種の選定が可能です。

REASON 1
エレベーターでも搬入可能
縦横選べる吹出口で柔軟な設置が可能

薄型で軽量、コンパクト設計でエレベーターでも搬入が可能です。縦横選べる吹出口で柔軟な設置と省スペースを実現します。

REASON 2
任意評定書取得モデルで
物件の資産価値向上に貢献

高効率S任意評定書取得モデルならBEI値を大幅に削減します。機器の「部分負荷」での高い効率を計算に反映でき、建築物省エネ法の基準達成に寄与、物件の資産価値向上に貢献します。

REASON 2
高COPで物件の
資産価値向上に貢献

課題になりがちなBEI低減に寄与します。他社の高COP機と比較して、設置面積を最大41%削減でき、省スペースにも貢献します。

REASON 3
R32冷媒の採用

環境負荷を従来比約1/3に抑えるR32 冷媒を採用しました。
オゾン層破壊係数ゼロの環境性能で、建物の将来的な環境リスクを回避し、資産価値の維持にも貢献します。