なぜ空調選定がBEI達成のカギになるのか

中規模非住宅の基準が2026年4月から強化される

2026年4月1日以降に省エネ適判を申請する中規模非住宅建築物（延床面積300㎡以上2,000㎡未満）では、用途別にBEI基準値が引き上げられます。

照明LED化が進んだ今、空調の差がBEIの差になる

非住宅建築物では、工場を除き、空調と照明が一次エネルギー消費量の大部分を占めます。照明のLED化が進んでいる案件では、照明での削減余地が少なくなるため、空調設備の効率や制御方式の差がBEI値の差に直結しやすくなります。

2026年基準の適合状況 ― 事務所で6〜8割、病院・飲食で5〜6割

国の調査によると、2026年基準に対する中規模非住宅の適合割合は、事務所・学校等で6割から8割、病院・飲食店等では5割から6割にとどまると試算されています。特に病院・飲食店用途では、空調・換気でのBEI削減が対応の鍵になると考えられます。

 BEI の基礎や任意評定の仕組みを確認したい方は、 「 BEI とは何か？建築基準法とエネルギー消費性能基準の基礎をわかりやすく解説」 もあわせてご覧ください。 

省エネ計算方法の選択がBEI値を左右する

標準入力法とモデル建物法の違い

2026年以降はモデル建物法→標準入力法へのシフトが予想される

2026年の基準強化に伴い、モデル建物法では基準をクリアしにくい案件が増えると予想されています。モデル建物法は標準入力法を簡略化した計算方法であり、計算結果は標準入力法よりも保守的な評価（低めの値）が出る傾向があるためです。BEI基準が厳しくなるほど、標準入力法による精密な計算が重要になっていくと考えられます。

任意評定の活用には標準入力法が前提

後述する任意評定書取得モデルの部分負荷特性をBEI計算に反映するには、標準入力法を使う必要があります。モデル建物法では任意評定の情報を入力できません。BEI低減の効果を最大化するためには、早い段階で標準入力法を選択しておくことが重要です。

部分負荷性能 ― BEI低減の核心

冷房期間の80%以上が部分負荷運転

一般的なオフィスビルでは、冷房期間中の外気温が30℃以下となる時間が全冷房運転時間の80%以上を占めるとされています。つまり、空調機器が定格（100%負荷）で運転する時間は限られており、実際の運転の大部分は部分負荷運転です。

BEI計算でも、この部分負荷運転の時間帯が大きなウェイトを占めます。定格COPが高い機器であっても、部分負荷時の効率が低ければ、年間を通じた一次エネルギー消費量は期待したほど下がらない可能性があります。

従来のWebプログラムでは定格COPのみで評価されていた

従来の省エネ計算プログラム（Webプログラム）では、パッケージエアコンの性能特性として、2010年頃の代表的な製品をフィールド測定した結果に基づく「基準特性」が組み込まれていました。この基準特性はすべてのメーカー・機種で共通のため、BEIの差は定格COPの差のみで決まっていました。

つまり、部分負荷特性が優れた製品であっても、その性能がBEI計算に反映されず、定格COPが同じであれば同じBEI値になるという課題がありました。

ロータリーコンプレッサとスクロールコンプレッサの違い

ビル用マルチエアコンに使われる圧縮機方式は、主にロータリーとスクロールの2種類があります。部分負荷性能の観点では、両者に重要な違いがあります。

ロータリーコンプレッサは、負荷に応じて圧縮比を変えられるため、部分負荷時でも効率を維持しやすい特性を持っています。一方、スクロールコンプレッサは圧縮比が固定されているため、設計圧力と実際の運転圧力にズレが生じると、過圧縮や不足圧縮が発生し、効率が低下する傾向があります。

冷房期間の80%以上が部分負荷運転であることを考えると、ロータリーコンプレッサの部分負荷特性はBEI低減に対して有利に働くと考えられます。

任意評定の活用 ― 部分負荷特性をBEI計算に反映する

任意評定で何が変わるか

2025年2月に、パッケージエアコンディショナの部分負荷特性評価が任意評定の対象に追加されました。これにより、メーカーが第三者機関で試験を受けて取得した機器固有の部分負荷特性を、Webプログラムに入力できるようになります。

Webプログラムへの入力方法

任意評定書取得モデルの情報を Web プログラムに入力する際は、標準入力法の入力シートにおいて、以下の手順で操作します。

1.    「様式2-11.（空調）パッケージエアコンディショナ（空冷式）部分負荷特性（任意評定用）」シートを表示する（デフォルトでは非表示のため、シートタブを右クリック→「再表示」で表示）

2.    任意評定書に記載された型名・冷房/暖房それぞれの2次関数係数（a, b, c）・最小出力比を入力する

3.    「様式2-5.（空調）熱源」シートの熱源機種名称と、様式2-11の熱源機種名称を同一名称にする（これにより部分負荷特性がリンクされる）

4.    計算実行後、「任意評定用シートが入力されています。任意評定書の提出が必要です。」と表示されれば正常に反映されている

当社、任意評定書取得モデルのＷEBプログラム（標準入力法）様式2-11に必要な部分負荷特性の係数表は以下よりダウンロード頂けます。

 【R32冷暖切替】任意評定書＆部分負荷特性データ集｜日本キヤリア株式会社 

BEI/AC低減効果の試算例

社内試算（IBEC標準入力サンプル利用、1,000㎡事務所、200W/㎡、全8HP、全熱交換器共通）では、以下の結果が示されています。

つまり、中規模の事務所ビルやホテルでは、従来のBEI ≤ 1.0からBEI ≤ 0.80へと基準が20%強化されたことになります。この改正は、2026年4月1日以降に省エネ適判を申請する建築物が対象です。

当社高効率Sモデルは、基準特性（定格COP）評価では他社高COPモデルに対してBEI/ACが不利（0.53 ＞ 0.50）になります。しかし、任意評定を活用することで部分負荷特性が反映され、BEI/ACが0.44と大幅に低減します。

これは他社高COPモデル比で約12%の低減に相当し、定格COPだけでは評価できない部分負荷性能の重要性を示す試算結果です。

BEI低減に貢献するビル用マルチ空調について、用途・規模に合わせた製品情報をご紹介しています。

 R32 冷媒採用モデル ビル用マルチ空調システム スーパーマルチu R32｜日本キヤリア株式会社 

設置条件の確認 ― BEI低減と省スペースの両立

高COP機の大型化問題

BEI低減を目的として高COP機種を選定する場合、室外機が大型化し、屋上スペースや搬入経路の制約が課題になることがあります。他社の高COPモデルでは、10馬力帯で筐体サイズが標準モデルよりも大きくなるケースがあり、設置面積の増大、搬入コストの上昇、配管ルートの再検討などが発生するおそれがあります。

任意評定書取得モデルによる省スペース化

従来、BEI低減を実現するには高COP機の採用が有効とされてきましたが、 高COP機は筐体が大型化する傾向がありました。当社のスーパーマルチu R32 任意評定書取得モデルでは、小筐体のまま高効率化を実現しています。

BEI低減と省スペースの両立が課題になる案件では、任意評定書取得モデル
による筐体サイズの最適化が有効な選択肢になります。

搬入性・配管条件・R32安全対策

設置条件の確認では、設置面積以外にも以下の項目を事前に整理しておく必要があります。

• 重量・搬入経路：エレベーター搬入が可能か、屋上までのクレーン搬入が必要か
• 配管長・落差：機器の最大配管総延長、最遠配管長、室外機 − 室内機間の落差制限を確認
• R32 冷媒の安全対策： R32 は微燃性（ A2L ）のため、冷媒漏えい検知センサー、安全遮断弁、警報機能などの要否を確認。製品側で冷媒漏洩センサーが内蔵されているかも選定のポイント

用途・規模別の機器選定ガイド

中〜大規模ビル → スーパーマルチu R32

中〜大規模ビル（ 8 〜 54 馬力帯）では、大容量を確保しながら BEI 基準への対応も求められます。

• 8 〜 54 馬力の豊富なラインアップ（高効率 S 仕様 22 機種、高効率仕様 33 機種）
• 高効率S任意評定書取得モデルをラインアップ ― 部分負荷特性を BEI 計算に反映可能
• DC トリプルロータリーコンプレッサー搭載 ― 部分負荷時も高効率を維持
• ベーンシーリングインジェクション技術 ― 高温冷房・低温暖房時の能力・効率向上
• 任意評定書取得モデルは現行品比で設置面積を約 23% 削減、質量も 100kg 以上軽量化
• 冷媒漏洩センサー内蔵

小〜中規模ビル → スーパーマルチu mini R32

小〜中規模ビル（3〜12馬力帯）では、BEI低減だけでなく、省スペース性・搬入性・設計自由度が選定の重要な条件になります。
•    3〜12馬力のラインアップ（単相200V・三相200V対応）
•    薄型コンパクト設計、最軽量93kgでエレベーター搬入が可能
•    大口径ファン搭載の新筐体 ― APF向上と3dBの低騒音化を実現
•    配管総延長300m・最遠配管長150m(※1) ― 12階建てビルにも対応可能な設計自由度(※2)
•    室外機−室内機間落差50m対応（室外機が上の場合）
•    上吹き/横吹き選択可能 ― 設置場所に合わせた柔軟な据付

※1 2fan筐体(6-12馬力)の配管施工条件。どちらも実長。
※2 1フロア4.0mとした場合。

設計初期に確認したいチェックリスト

BEI基準への対応で手戻りを防ぐためには、基本設計段階から以下の項目を確認しておくことが有効です。

手戻りを防ぐための進め方

1. 基本設計段階で、建物用途・延床面積・目標 BEI （法令適合 /BELS/ZEB ）を整理する
2. 早期に省エネ計算方法を決める。任意評定を活用する場合は標準入力法を選択する
3. 空調方式と主要機器を仮選定し、 BEI の試算を行う
4. BEI 値が厳しい場合は、任意評定書取得モデルや全熱交換器、照明・外皮仕様を含めて改善案を検討する
5. 設置面積・筐体サイズ・搬入経路・配管条件を確認し、施工面で成立するかを検証する
6. 省エネ適判に必要な計算書・根拠資料・任意評定書を準備し、審査対応の段取りを確認する

お役立ち資料

改正建築物省エネ法対策で「R32冷媒」が選ばれる理由｜2025年義務化後の新常識

改正建築物省エネ法の施行に伴い、すべての新築等で適合が必須となった省エネ基準。BEI達成の鍵を握る空調設備において、次世代の設計標準「R32冷媒」が選ばれる理由やポイントを解説。

まとめ

BEI基準の達成に向けた空調選定では、定格COPだけでなく、部分負荷性能、圧縮機方式、任意評定の活用、省エネ計算方法の選択、設置条件までを含めた総合的な確認が重要です。

特に2026年4月以降の中規模非住宅では、用途別にBEI基準値が0.75〜0.85へ強化されるため、従来以上に早い段階でBEIの見通しを立てる必要があります。モデル建物法から標準入力法へのシフトも予想されるなか、任意評定書取得モデルの活用は、BEI低減と設計の手戻り防止の両面で有効な選択肢になると考えられます。

日本キヤリアのビル用マルチ R32シリーズでは、DCトリプルロータリーコンプレッサーによる部分負荷特性の優位性、任意評定書取得モデルのラインアップ、省スペース性に優れたmini R32など、用途・規模に応じた選定が可能です。設計初期から当社機種を選定いただき、省エネ計算の進め方を整理することで、省エネ適判や建築確認における手戻り防止に貢献します。